NISAとiDeCoはどっちを先に使う？

まず比較：NISAとiDeCoは何が違う？

NISAとiDeCoは、どちらも資産形成に使える税制優遇制度ですが、税制の効く場所と資金の拘束が異なります。2026年時点のNISAは、つみたて投資枠120万円と成長投資枠240万円を併用でき、年間最大360万円、非課税保有限度額は総枠1,800万円です。

制度の細部はNISAの基本とiDeCoの基本・2026年改正に分けています。このページでは「どちらを先に使うか」に絞ります。

優先順位は4問で決める

NISAを先に考えやすいケース

iDeCoを先に考えやすいケース

iDeCoには運用益非課税に加えて掛金の所得控除があるため、老後資金として固定できる部分についてはNISAとは異なるメリットがあります。ただし受取時の税制や手数料まで含めて考える必要があります。

余力があるなら「NISAかiDeCoか」ではなく併用

現金余力を確保した後は、資金を用途別に分けると整理しやすくなります。

この分け方なら、NISAとiDeCoを同じ尺度で「どちらが得か」と比べる必要がなくなります。制度ではなく、資金の役割から配分します。

2026年12月のiDeCo改正で優先順位は変わる？

2026年12月1日から、第2号加入者は企業年金等と合わせた共通拠出限度額が月6.2万円に、第1号加入者は国民年金基金と合わせて月7.5万円に引き上げられる予定です。一定要件を満たす60歳以上70歳未満の人にも加入・継続拠出の範囲が広がります。

ただし、上限が大きくなること自体は「iDeCoをNISAより先にすべき理由」にはなりません。 判断軸は変わらず、老後まで固定できる資金か、所得控除の効果があるか、途中利用の可能性があるかです。

改正内容と自分の新しい拠出上限を確認したい場合は、iDeCoの2026年制度改正ガイドへ進んでください。

迷ったときの実務的な順番

1. 生活防衛資金と数年以内の支出を現金で分ける
2. 高金利の負債があれば返済優先度を確認する
3. 残った長期資金を「途中で使う可能性あり／老後まで使わない」に分ける
4. 前者をNISA候補、後者をiDeCo候補として考える
5. iDeCoは自分の税率・企業年金・拠出上限を確認して金額を決める

自分の状況に当てはめたい場合は、FINOWA「お金の優先順位診断」で先に資金の役割を整理できます。