1. まず投資に回す前のお金を確認
生活防衛資金・負債・近い支出を、長期資産形成とは分けて見ます。
2. 残った長期資金の役割を確認
NISAとiDeCoの違いは「税制」だけでなく、いつ使う可能性がある資金かで整理します。
診断の考え方
このToolは「NISAとiDeCoのどちらが得か」を決めるものではありません。まず生活防衛資金・高金利負債・近い支出を分け、その後に長期資金を「途中で使う可能性がある資金」と「老後まで使わない資金」に分けます。
前者は必要時に売却できるNISAの制度特性、後者は掛金の所得控除がある一方で原則60歳まで引き出せないiDeCoの制度特性と照合します。
結果の読み方
「先に確認すること」は、投資を始める・やめるという指示ではなく、資金を分離する順番です。「制度の確認候補」には、入力した資金用途と制度特性がどこで一致するかを表示します。
生活防衛資金が不足していても、別に十分な長期資金がある場合など、実際の判断は家計全体で変わります。診断結果だけで掛金や投資額を決めず、各制度の詳細を確認してください。
制度の前提
NISAは2026年時点で、つみたて投資枠120万円と成長投資枠240万円を併用でき、年間最大360万円、非課税保有限度額は総枠1,800万円です。iDeCoは掛金が全額所得控除となり、原則60歳まで資産を自由に引き出せません。
iDeCoは2026年12月1日から、第2号加入者の企業年金等との共通拠出限度額が月6.2万円、第1号加入者は国民年金基金との共通拠出限度額が月7.5万円へ引き上げられる予定です。上限額は本人の適切な拠出額を意味しません。
一次情報:金融庁 NISA特設ウェブサイト / 厚生労働省 2025年の制度改正 / iDeCo公式サイト(確認日 2026-10-04)